早嶋です。
デンマーク、スウェーデン、フィンランドなど、北欧の国々の成長が近年、著しい。この国々の共通点は、「考える力」を重点的に伸ばしたことだと言われます。
特にデンマークでは教育現場において「答えを与えること」は、生徒が「考える権利」を奪う行為だとしています。この考えはコーチング、そのものですね。
唯一の正しい答えなど存在しているのではない。これまでは、教師が答えを持っていて、その答えを生徒に与えるというルールが教育でした。しかし、ここにパラダイムシフトが起こります。新しいパラダイムは、「考える力」を伸ばすことです。
企業で行う仕事も同様です。新入社員に対して、上司から何か正しい答えを与えられ続ける社員は、やはり「考える権利」を奪われていました。ポテンシャルが高かった新入社員はいつしか考える事を忘れ、一定の年齢に達し管理職のポストについたところでもはや自分で判断できなくなるのです。すこし言い過ぎですが、「考える」事は習慣であるため、いきなり役割が変わったから考える！では対応できないのです。
大切なことは、環境変化の中で常に「何をすべきか？」を考え抜く事です。冒頭の国々は、変化の中で「何をすべきか」を考えることで確実に成長しています。企業が成長するには「言われたことをどうやるか？」という発想ではなく、問題解決のために「何をするか？」を考えることです。そのためにも、「考える力」を持つ人材は必要です。
企業の一員として「考える力」を身に着ける社員にするためには、、日ごろから、そして若いうちから一定の責任と役割、そして権限を与え、考えて判断する習慣を身につけさせるように環境を提供することでしょう。
